雨が降って寒いですね。
昨日のPVが久々に30を切りました。いやぁ、これぐらい数字が妥当というか、実際に私のブログを読みたいと見に来てくれている実数に近いのではないかと思ったりします。ただ、PVの低下は相対的に広告収入の低下になるので、数字が減るのはちょっとショックですけど。😅
3月の配当の中で一番額がデカくなりがちなJTの配当がやってきました。ルネさんの動画ではすでにJTから配当のお知らせの郵便が届いていたようですが、うちの場合、先ほど郵便で届きました。まぁ、株主通信はルネさんの話があったように、日本中でルネさんぐらいしかまともに読んでいないだろうとおもうので、郵便が無くてもいいかなとは思ったりします。
YouTubeにあったマンガです。公式とうたっているので、著作権的には問題ないのかなって思ったりします。ブログに張り付けるのはどうかな？と思ったりしましたが、まぁ、何か問題が発生すれば消せばいいか。😅
で、この話、先日のスマート農業推進大会での話ともリンクしてくることがあったりします。
坂井市のスマート農業の取り組みはざっくりいうとRTK基地を利用するスマート農業器具の購入に対し補助金を出すというものだったのですが、私が質問した園芸農家に対してどうするのかとか、今後の取り組みはどうなのかという話はすべて否定されたので、スマート農業に対して本気で向き合う農家は坂井市以外に拠点を移した方がよいと個人的には考えたりします。
スマート農業といっても、まだまだそれが完成されたものではありませんし、これからもっとすごい技術が出来るかもしれません。スマート農業がこれ以上進歩しないのであれば、現時点でスマート農業機器を扱うことが出来る農家だけを支援することでスマート農業都市を目指せるという坂井市の考え方は非常に理にかなった話です。
でも、スマート農業というものは日々進化していて、ルールも変わってきています。ルールを作るのは機器を開発するメーカーであったり、それを使う農家であったり、それらを支援する行政だったりするのですが、それらがお互いに成長できるような環境になっていなければ、いずれ成長は止まってしまいます。
梨畑に早い段階でロボット草刈機を導入しましたが、その時、販売・開発をしている本田技研さんの担当者の方が導入時に来られたので、こういった製品をもっと便利に使いやすくするために、農家の意見を直接取り入れた開発をしていけばいいのではないかと話したことがありました。ところが、こういったスマート農機具の開発はヨーロッパでやっていて、日本で開発するよりも環境が整っているものですから、日本国内で開発することは難しいとのこと。このロボット草刈機ももともとはヨーロッパで開発されたものを日本へ持ち込んできただけの話だそうです。
ヨーロッパや海外の農業と日本の農業の違いが少なければ、海外での開発でも特に問題はないのかなと思いますが、そんなことはありえないので、海外で開発されたものは使いにくいとなって、日本においてスマート農機具の普及というのはある程度のところで止まってしまうのではないかと予想しています。
日本以外の国はこれから先、労働者が減っていくこと、地球全体が農業に適さない環境になりつつあることを予測して、それに合わせてルールを作り変えている気がします。
誤差が少なく、自動操舵で動いてくれるトラクターが普及しても、それに搭乗してくれる労働者が集まらない未来が他の国よりも早く訪れるであろう日本において、最新の開発がしにくい環境であることは、食糧自給率うんぬん言っている場合ではない、深刻な食糧危機の要因の一つになりつつあるのではないかと、個人的には思ったりします。
それでは。
